AI、5G、デジタル決済が、日本のゲーム市場を変革する

スクウェア・エニックスの松田洋祐社長は、5Gネットワークの登場によって、HTML5形式の高品質Webブラウザゲームの人気が高まる可能性があると予想しています。また、2018年の年頭所感では、新たなデジタル決済テクノロジーが、ゲーム事業の地域拡大にとって追い風となることも期待できるとしました。

スクウェア・エニックスは、直近年度の売上が約2423億円に上る日本を代表する企業の1つです。同社の、新たなテクノロジーに対する関心が業界で重要視されるのは、それらをメインストリームへと押し上げる力を持つ企業だからに他なりません。

松田社長の見解は、次のようなものです。「AI、xR(VR・AR・MR)、次世代通信システム、決済インフラなどの技術進化が同時並行で進行し、コンテンツ産業を取り巻く環境が大きく変わろうとしています。これにより、消費者にとってのコンテンツ体験がより豊かになり、また利便性の向上も見込まれます。」

同氏は、さまざまな分野でAIが大きな脚光を浴び、世の中が大きく変化する兆しを見せたことにも触れました。さらに、日本国内では、2020年に向けて5Gのワイヤレスデータ通信のインフラ整備が本格化し、ギガビットを超える高速・大容量のデータ通信を低コストの常時接続で提供できるモバイルネットワークが実現すると述べています。そして、このことがHTML5による高品質なゲームに恩恵をもたらし、ダウンロードすることなく、あらゆるデバイス上でWebブラウザを使ってストリーミングによるプレイができるようになる、と指摘しました。

「既に、HTML5によりブラウザ上でネイティブアプリ並みの高品質な3D表現ができるようになっていることから、5G環境下ではブラウザが再びゲームプラットフォームとして脚光を浴びる可能性も見えてきました」と、松田社長は言います。

また、デジタル決済についても言及し、「Fintech」の拡大が新興国の決済インフラを一気に先進国並みに引き上げると語りました。その発展は、欧州、北米、中国、日本といった主要国以外のゲーム市場拡大の追い風となる可能性を秘めているといえるでしょう。

「このように、技術の進化は、コンテンツに新しい表現の場と事業機会をもたらしてコンテンツメーカーがお客様に新しい体験をご提供する強力な後押しとなっており、2018年以降、この動きがさらに加速することが予想されます。」

松田社長は、スマートフォンの世界年間出荷台数が15億台を超えたや家庭用ゲーム機の世界販売台数についても触れました。7,000万台を超えたソニーのPlayStation 4や、1,000万台を超えた任天堂のNintendo Switchのことを感慨深く振り返り、マイクロソフトのXbox One Xの可能性についても、「ホリデーシーズンで好調な出足を見せている」との見方を示しています。

そして、「過去数年に亘り、家庭用ゲーム市場においては、欧米が堅調に推移する中、日本国内においては厳しい状況が続いていましたが、今後は日本市場もこの流れに乗り大きく盛り上がることを期待しています」と締めくくりました。

この記事はVentureBeat のディーン・タカハシが執筆し、NewsCred パブリッシャーネットワークを通じてライセンスされたものです。ライセンスに関するお問い合わせはlegal@newscred.comにお願い致します。