ICTの力で健康長寿を目指す!高齢化社会を支える研究内容の中身とは?

2030年のあるべき姿は「健康で長生き」できる社会

厚生労働省の調査によると、2013年の日本人の平均寿命は男性80.21歳、女性86.61歳と、いずれも過去最高を更新。国際的な比較では女性は2年連続世界一、男性は前年の5位から4位に上昇しました。今や人生80年は当たり前の時代になりつつあり、最近では平均寿命と合わせて、日常的に介護を必要とせず自立した生活ができる「健康寿命」が注目されています。
同省によると、2013年の健康寿命は男性が71.19歳、女性が74.21歳。寿命だけでなく健康寿命を伸ばすことに多くの人たちの関心が集まり、普段の暮らしの中でも疾病の予防や健康維持・増進に取り組む人たちが増えてきています。

このように、健康で長生きできる社会の実現は多くの人が望むことでしょう。政府も、
・誰もが健やかに生活し、老いることができる社会
・医療関連産業の活性化により、必要な世界最先端の医療等が受けられる社会
・病気やけがをしても、良質な医療・介護へのアクセスにより、早く社会に復帰できる社会
を「健康長寿社会」と位置づけ、2030年の日本社会のあるべき姿と見定めています。

ICTを活用した「健康長寿社会モデル」を構築

そんな健康長寿社会の実現のため、富士通は国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立長寿研究センター、東京医科歯科大学と協力し、ICTを活用した医療モデルの構築と普及に向けた共同研究を進める協定を締結しました。
3つの研究センターとは、日本人の死因上位を占めるがんに対する最新のゲノム医療や、循環器疾患、認知症の予防・克服を目指し、それぞれの機関の特色に合った研究を進めます。また、東京医科歯科大学とは、疾患の重症化予防の鍵となる医療分野のビッグデータ解析手法の開発に取り組みます。

こうした取り組みにより、多くの人たちの健康寿命が伸び、国としても持続可能な社会保障制度の構築・維持が可能となります。また、国を挙げて「健康・医療」に取り組むことで、日本の産業育成・国際競争力の向上はもちろん、日本発の「健康長寿社会モデル」を活用し、今後、世界各地で問題となる持続可能な超高齢社会への対応にも貢献します。

共同研究のマイルストーン

単純に「寿命」だけではなく「健康寿命」を伸ばす

富士通は、1970年代に医事会計システムを提供し、以来、医療情報システムを構築するなど、数多くの実績があります。そのノウハウを「国民の健康寿命が延伸する社会の実現」という社会のテーマに生かすため、2013年12月には「未来医療情報センター」を設立。ICT活用による健康増進、重症化予防、疾患の早期発見、新薬創出、個別化医療の実現などについて、国内外の機関や専門家と検討を重ねてきました。今回の3研究センター1大学との共同研究もその一環です。

単純に「寿命を伸ばす」だけではなく、健康で長生きできる「健康寿命」を伸ばすことで、人々のQOL(Quality of Life)の向上を図るなど、富士通は今後も健康長寿社会の実現に向けて、ICTの力で貢献していきます。