台風、竜巻、局地的大雨・・・防災気象情報をいち早く確実に提供

自然災害が起こりやすい日本の夏

いよいよ本格的なレジャーシーズンの到来です。海や山に遊びに行く人も多いでしょう。そんなときに気になるのが天気。日本の夏は、台風による暴風雨や高潮、最近ではゲリラ豪雨などの言い方も耳にする局地的な大雨による洪水や土砂崩れ、そして竜巻など、さまざまな自然災害が起こりやすい季節でもあります。

その被害を少しでも減らすには、正確な気象情報をいち早く知ることが大切。たとえば、自分が住んでいる地域で大雨が降り続くとわかれば、土砂崩れや浸水に備えて避難するなど命を守る行動がとれます。

迅速に的確な気象情報を得ることは、自然災害から身を守るうえでとても重要です。それを可能にする仕組みの中に富士通の技術や製品が活用されています。

24時間365日、確実に気象情報を提供し続ける仕組みが必要

気象庁は、アメダス(地域気象観測システム)や全国の気象台などから収集した気象観測データを「気象情報伝送処理システム(アデス)」と「防災情報提供システム」を使って気象関係会社や防災関係機関、報道機関、自治体などに提供。テレビ局などでは、それらの情報をベースに天気予報や気象情報を作成し、多く人に伝えています。

それでは、もし、この気象庁のシステムに不具合が発生したら、どうなってしまうのでしょうか。多くの人たちに天気予報や気象情報が伝わらずに、自然災害に備えることも難しくなってしまいます。このシステムには「24時間365日」「ノンストップで」利用者に確実に気象情報を提供することが求められているのです。

気象庁の2つのシステムを統合、気象・防災情報をいち早く確実に届ける

しかし、メンテナンスや障害によりシステムが一時的にでも停止してしまうリスクは常にあります。気象庁ではそのような場合に備えて、これまでも安定性の高いシステムを構築していましたが、このほど気象庁は「気象情報伝送処理システム(アデス)」と「防災情報提供システム」を統合して防災気象情報を従来よりも確実に提供できる新たなシステムにしました。

富士通のミドルウェアを導入してシステムの信頼性をさらに向上させ、実際に自然災害が発生し、処理するデータ量が急増した場合でもより迅速に対応できる仕組みを構築したのです。

富士通が構築した新たなシステムは、すでに稼働を開始しています。24時間365日、防災気象情報をいち早く確実に提供するため、富士通のICTが活用されています。