イノベーションを生み出すためには既存システムのモダナイゼーションが不可欠

[特別講演]イノベーションを実現する新たなインテグレーション。お客様ビジネスに貢献するパートナーを目指して

東京・有楽町にある東京国際フォーラムにおいて、2014年5月15日 木曜日、16日 金曜日の2日間にわたり、富士通最大のイベントである「富士通フォーラム2014 東京」を開催しました。16日の特別講演では、富士通の新しいシステムインテグレーションの方向性と、お客様とともにイノベーションをどのように実現していくのかについてを、執行役員専務の谷口典彦が説明しました。

日本企業のICT投資の現状

富士通フォーラム2014では、ICTがビジネスイノベーションを生み出す例を数多く紹介しています。しかし、これまでにないサービスや製品を迅速に生み出すためには、企業内のICTシステム自体が変化に対応できる柔軟な構成になっている必要があります。特別講演「イノベーションを実現する新たなインテグレーション」では、富士通 取締役執行役員専務の谷口典彦が、企業のICT投資の現状と方向性について語りました。

まず谷口は、日米のICT投資を比較。日本企業のICT投資の割合は、運営費が高く、成長への投資が低いことを示しました。ICT予算の増加目的についても、日本企業は業務効率化、コスト削減が圧倒的に多く、一方の米国は製品/サービス開発強化がトップと、投資の方向性に大きな違いがあることを調査結果から示しました。

既存システムのモダナイゼーションが、柔軟で迅速なビジネス展開を可能にする

ビジネスイノベーションを促進するためには、運営費の削減を行い、変革・成長に向けた投資を行う必要がある。そのためには既存システムの「モダナイゼーション」が不可欠だ、というのが谷口の提言です。モダナイゼーションは、現状の資産を活用しながら、変化対応力を備え、先進技術を素早く活用できるシステムへ変革していくことです。業務システムのコアとなるアプリケーションを、ハードウェアやミドルウェアから分離・コンポーネント化し、クラウドも活用しながら再構築を進めていきます。これにより、既存システムはプラットフォームの縛りから解放され、新規のシステム開発を行いやすくなります。ビッグデータ解析の仕組みを追加したり、業務プロセスを柔軟に変更して変化に追従するといったことが可能になるわけです。

さらに谷口は、さまざまな企業や個人のアイデア、技術を組み合わせてイノベーションを起こす「オープン・サービス・イノベーション」の重要性について説明。自前主義だけでなく、共創による新たなイノベーション創出の取組みとなる「編む力」を強化し、ベンダーとしてパワーアップしていくことを表明しました。

登壇者
  • 富士通株式会社
    執行役員専務 谷口 典彦