e-モビリティ社会の実現へ。カギをにぎるのはインフラ整備

電気自動車や電動バイクなどの技術開発が進み、e-モビリティ社会の実現はすぐそこまできています。しかし普及のネックとなっているのが、充電スタンドなどのインフラ整備。そこで富士通は、電動車両向けインフラシステムの構築に着手し、さまざまな場所に充電スタンドを整備するほか、スマートフォンで設置場所やバッテリー残量の確認ができるようにするなど利便性の向上を目指しています。

充電ロッカーの場所やバッテリーの劣化状態をスマホで素早く確認

ICTを環境やエネルギー分野で活用すると、さまざまな可能性が開けてきます。例えば、環境に優しい電気自動車(EV)や電動バイク。その普及のネックとされているのが充電スタンドなどインフラの整備です。富士通は、電動バイク向けのバッテリーやロッカー式充電スタンド(充電ロッカー)を開発するレスクと協業し、電動車両向けインフラシステムの構築に取り組んでいます。

今後、電動バイクの利用促進に向けて、さまざまな場所に充電ロッカーや交換用バッテリーが配備されていきます。それらの情報を富士通の位置情報クラウドサービス「FUJITSU Intelligent Society Solution SPATIOWL(フジツウ インテリジェント ソサエティ ソリューション スペーシオウル)」で管理することで、電動バイクの利用者がスマートフォンで素早く充電ロッカーや交換バッテリーのある場所を探したり、管理者がバッテリーの劣化状態を確認したりできるようにするのです。

充電インフラの整備・実用化を目指す

このシステムにより、電動バイクの利用者は、バッテリーの充電残量やその状態での走行可能距離を、富士通が開発したスマートフォン用アプリで確認できるようになります。また、管理者はバッテリーの劣化状態を把握し、利用者が健全なバッテリーだけを利用できるように管理することができます。充電ロッカーの位置や走行可能距離を簡単にわかるようにすることで、電動バイク利用者の利便性を高め、今後の普及を加速させたい考えです。

富士通とレスクは、2015年までに電動バイクとシステムをセットにしたソリューションを、まずは配達・配送事業者に向けて提供する計画です。その後、2020年に向けて、一般の利用者への普及を促進。二酸化炭素を排出しない電動車両による「e-モビリティ社会」の実現に貢献します。